海洋研究開発機構、東京大学大気海洋研究所、京都大学フィールド科学教育研究センター海域ステーション瀬戸臨海実験所調査結果をPLoS ONE のレビュー「Marine Biodiversity in Japanese Waters」で報告。PLoS ONE8月2日号には海洋生物多様性の論文が多数掲載されています（論文リスト）。

                 Issues 1-2, Pages 1-126(May 2010): “*This issue of Current Opinion in Environmental Sustainability is entirely dedicated to ‘Biodiversity, ecosystem services and human well-being’. It is very timely as it is published during 2010, the International Year of Biodiversity.......”*

                 （近年一部で外来種ではないかという意見が出ていましたが、京都大学の研究によって、江戸後期に朝鮮から日本へ移入されたと結論付けられました。京都大学動物系統学研究室疋田 努教授とカメ類の系統分類学を研究テーマとしている鈴木大院生が、132匹のミトコンドリアDNAの分析ならびに貝原益軒「大和本草」と小野蘭山「本草綱目啓蒙」の記載の比較分析に基づいて導き出した結論です。ここで疑問が次々に湧いてきます：在来種の定義は？遺伝子汚染とは？ 日本の固有種であるニホンイシガメとの遺伝子汚染を防止するためにクサガメを駆除するのか？在来種のタンポポと交雑するといわれている外来種のセイヨウタンポポも駆除するのか。（産経関西サイトの記事から）

                 NITE Biological Resource Center (NBRC)はインドネシアとの間で生物資源を対象とする従来の合意書（Memorandum of Understandinds (MOU)) を更新出来ませんでした。しかし、2010年から5年間、国際協力機構（JICA）と科学技術振興機構（JST）の支援を受けて、新たな協力関係に入るようです：地球規模課題対応国際科学技術協力事業「インドネシア固有の生物資源を利用した生命科学研究及びバイオテクノロジー促進のための国際標準の生物資源センターの構築」

                 （2010/07/20放送）。番組では、医薬品や食品を生み出す可能性がある動植物・微生物をめぐる先進国と資源国の間の対立とともに、先進国の間の激しい競争も垣間見られました。番組では、インドシアとの間の生物資源利用契約が、対日本から対米国に替わったことが紹介されました：独立行政法人製品評価技術基盤機構の生物遺伝資源部門（NITE Biological Resource Center)は、インドネシアとの間の生物資源利用の契約を今回更新できませんでした。その後、インドネシアは米国と契約を結び、米国は400万ドルを投じて10万種の生物資源獲得を目指し始めたとのことです。また、現地での生物資源採取にあたっては、NITEが整備してきた施設にて実験研究を行うとのことです。

                 微生物へのアクセスと利益配分を対象とする名古屋議定書案（The draft Aichi Nagoya Protocol on Access and Benefit-Sharing (ABS)）が固まる。

                 の開発者が受賞 (2010/04/05). GBIF科学委員会委員長によると「*The impact and strategic significance of BOLD promises to rival that of Genbank.*」

                 菌類を含む植物、栽培植物、原核生物（バクテリアとアーケア）、ウイルス、動物の命名規約ならびにBioCodeとPhyloCodeのドラフトも網羅されています。

                 TaxonomyファイルからWikipediaへのリンクが設定されました(例 マンモス）。 2010年６月の時点で5万種を超える生物種のWikipediaへのリンクが用意されています。

                 ホーム」（Intergovernmental Science Policy Platform on Biodiversity and Ecosystem Services (IPBES)）創設へ（韓国釜山で開催されていた政府間協議にて、2010/06/11）。IPBESによって、科学的知見に基づいて、各国が、生物多様性や自然環境に関する政策を立案実行していくようになることを期待。